今回、やくたまはNPO法人 医療福祉クラウド協会の理事であり株式会社エヌアイエスプラスの代表取締役である入沢 厚さんと対談させて頂きました。
【入沢 厚 氏 プロフィール】
NPO法人 医療福祉クラウド協会 理事
株式会社エヌアイエスプラス 代表取締役
２０１１年３月１日に起きた東日本大震災。
多くの命が奪われた大災害。
あれから２年以上が経ちました。
しかし、未だ家に帰れない人々が避難生活を送っています。
オリンピック招致は大成功しましたが、福島原発の行く末は宙ぶらりん状態。
日々減っていく報道。。。
人々の意識の中から『震災』の二文字が薄くなっていくのを感じます。
震災直後の医療現場で多くの医師・看護師始め薬剤師の活躍がクローズアップされ
医療現場での薬剤師の存在感を示していました。
しかし、その活躍が『薬剤師の存在』にどんな影響を与えたのか、具体的に示されていないのが現状です。
今回、日本の新しい医療体制を牽引してらっしゃる入沢さんに、『薬剤師の未来』についてお話を伺いました。
その中で、大震災によって変わった日本医療の未来についてもお話していただけました。
大震災によって露呈した医療の脆弱さ
震災時、混乱する被災地では薬を求める人々で溢れていました。
持病の薬や風邪薬・・・などなど。
地震や津波で多くの医療施設が機能しない状態の中、医療現場の人々が求めたものは『情報』でした。
薬がないと詰めかける人達それぞれが、どんな病気で、どんな治療を受けてきたのかという情報。
つまり、病院で管理されている『カルテ』の情報です。
その情報があれば、どんな対応をする事が最善なのかの判断が下せたのです。
しかし、日本では多くの大病院で電子カルテが採用されています。
施設が使えない状態でもデータさえあれば、患者さんの情報は残っています。
なぜ、これらの膨大な情報が活用されなかったのか・・・
その原因は、カルテ情報の管理を病院それぞれで独自のシステムを使い行っていたためです。
現在、患者さんの情報が詰まったカルテはかかりつけの病院で管理されています。
よっぽどの事が無い限り、それらの情報は外部の人が閲覧する事はできません。
患者さんからしてみても、内容開示に手数料がかかる場合もあるのです。
これらの問題点を解決する為にある試みが進められています。
詳しくは次回②にて☆
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